日本経済新聞で派遣社員になるには？口コミ・年収・時給・職種を詳しく紹介

こんな疑問を解消します。

 

日本経済新聞といった新聞事業を中核におきながら雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを手広く行っているのが日本経済新聞社、通称「日経」です。

ここではその歴史あるマスコミ企業である日経で働く際に必要となる情報を紹介していきたいと思います。 

1.日本経済新聞社とはどんな会社？企業情報をご紹介！

まずは会社概要を紹介していきます。

社名	株式会社　日本経済新聞社
設立	1876年（明治9年）12月2日
代表者	代表取締役社長　岡田 直敏
従業員数	3,069人（2018年12月末）
事業内容	新聞を中核とする事業持ち株会社。 雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業など
資本金	25億円
売上高	1,889億円（2018年12月期）
海外拠点	米州編 集総局（ニューヨーク）、欧州編集総局（ロンドン）など37カ所
国内拠点	東京本社 100-8066 東京都千代田区大手町1-3-7 03-3270-0251（代） MAP 大阪本社 541-8515 大阪市中央区高麗橋1-4-2 06-7639-7111（代） MAP 名古屋支社 460-8366 名古屋市中区栄4-16-33 052-243-3311（代） MAP 西部支社 812-8666 福岡市博多区博多駅東2-16-1 092-473-3300（代） MAP 札幌支社 060-8621 札幌市中央区北一条西6-1-2 011-281-3211（代） MAP 神戸支社 650-0011 神戸市中央区下山手通7-1-24 078-371-3581（代） 京都支社 604-0874 京都市中京区烏丸通竹屋町角 075-231-2617（代）
ホームページ	https://www.nikkei.co.jp/nikkeiinfo/corporate/

 

1-1.日本経済新聞社の求人はOA事務が多い

さまざまな事業が展開されている日本経済新聞社だけに募集されている職種も多いのですが、特に多いのが「OA事務」です。

また、営業事務、経理事務、人事、秘書、受付などでも募集が出ています。

事務系の仕事が圧倒的に多いので、それらの中から選ぶというかたちになるでしょう。

 

1-2.日本経済新聞社の求人グループ会社から出ることが多い

日本経済新聞社のグループには「日経サービス」という人材派遣を行っている会社があります。

日経グループの派遣に関する求人はこの日経サービスから出されることが多いため日本経済新聞社の求人を探すのであればまずこの日経サービスから探すようにしましょう。 

社名	株式会社　日経サービス
代表者	取締役社長　嶋田有孝
従業員数	4,800名
事業内容	アウトアーソング
資本金	8,800万円
売上高	117億円（平成31年3月期）
国内拠点	本社 大阪市中央区南船場1丁目17番10号　南船場ＮＳビル 東京支店 東京都千代田区神田駿河台2丁目3番地13 横浜支店 横浜市中区花咲町1丁目48番地1004号 滋賀支店 大津市中央2丁目1番6号 京都支店 京都市中京区堺町通御池下る丸木材木町671-304号 奈良支店 奈良市三条大路1丁目10番20-201号 神戸支店 神戸市兵庫区入江通3丁目1番15号 和歌山支店 和歌山市紀三井寺750番地1
ホームページ	https://www.nikkei-service.co.jp/

 

1-3.募集が出ている職種にはどういったものがある？

 ▼OA事務

支払い処理業務、レポートの作成や送付、請求書の発送・管理、サマリーの印刷やチェック、契約書の管理、会議室の予約・確保、電話応対などのOA事務全般を行います。

残業がないという仕事なので規則正しい勤務時間となります。

パソコンの基本スキルに加えて簿記の知識があると優遇されます。

時給は「1550円」となっています。

 

▼一般事務

こちらはデータ管理が主な業務となります。

法人顧客のデータ登録、データのエラー確認、配信する原稿データのチェックや管理、テストメールの確認、データの集計や抽出などの業務を行います。

抽出したデータから資料を作成することがあります。

こちらも残業は基本的にありません。

パソコンの基本操作に加えて電話対応などをすることがありますのでコミュニケーション能力が必要となります。

時給は「1650円」となっています。

 

2.日本経済新聞社の評判・口コミは？

ここでは日本経済新聞社の評判・口コミをご紹介します。

日本経済新聞社で働く派遣社員の口コミがなかったため、会社を知るためにも正社員として働く方の口コミをご紹介します。

以上が、日本経済新聞で働いたことがある方の口コミです。

日本経済新聞では学生も多く働いているという口コミが見当たりました！

 

3.日本経済新聞社で派遣として働きたいときに知っておくべき年収と社風

派遣として働く場合、やはり気になるのはその会社の「社風」とだいたいの「年収」です。

そこでここでは日本経済新聞社の社風とだいたいの年収について紹介していきます。

3-1.日本経済新聞社は超ホワイト企業である

日本経済新聞社は世間に対しても影響力が強い「マスコミ業界」の会社です。

それだけにパワハラやセクハラ、サービス残業などのブラックな要素は徹底して排除されています。

従業員の仕事に対しても過度に干渉するということがありませんので、自分で自分の仕事をしっかりとやりたいという人に非常に向いています。

仕事に関しては最初はしっかりと指導がされますが、ある程度仕事を覚えたころからは自立して仕事をすることが求められます。

そのため「自主的に仕事を行える人」が相性の良い会社となり、指示をされたい人にはあまり向いていません。

従業員同士も仲が悪いわけではありませんが、変に慣れあっているということはありません。

良くも悪くも「個性」を重視される会社です。  

3-2.日本経済新聞社の年収は

派遣で出ている仕事は事務系のものが圧倒的に多くなっています。

時給は「1500～1800円」前後のものが多く出ています。

時給が1500円でフルタイム、週５勤務であれば、1500×8×5で週給60000円、月給で24～25万円ほどとなります。

時給が1800円であれば、1800×8×5で週給72000円、月給で29～30万円ほどです。

年収では290～360万円程度となります。

まとめ｜日本経済新聞社で働きたいならこれらの派遣会社に登録すべき！

こういった派遣の募集や求人は常に出ているというわけではなく、出ている時期と出ていない時期があります。

ただ、掲載されたことがある派遣会社は時期が変わればまた掲載されるということが多くなっているために掲載経験がある派遣会社のサイトで探す方が効率的です。

日本経済新聞の派遣求人が掲載されていたのは、「スタッフサービス」です。

▼スタッフサービス

『スタッフサービス』は、求人数の豊富さと就業までの早さが業界No.1。

やはり登録しておくと心強い派遣会社です。

公式ページ：https://www.staffservice.co.jp/

口コミ評価：★★★★ / 4.06 【圧倒的No.1】

対応地域	全国
求人数	121,500件 （2020年3月1日更新）
求人が多い業界・職種	全業界＆全職種＆全地域でNo.1

派遣会社の中でも老舗と呼ばれる会社で、全都道府県に拠点を持つ大手の派遣会社でもあります。

日本経済新聞の派遣求人も複数が掲載されていることが多くなっています。

会社名	スタッフサービスグループ
創　業	1981年11月29日
代表者	阪本　耕治
グループ本部	東京都千代田区神田練塀町85　ＪＥＢＬ秋葉原スクエア
事業内容	人材派遣
グループ売上高	3,049億（2019年3月期)
グループ従業員数	4,229人（2019年4月現在）
取引先件数	48,037件（2019年3月期）
有効登録スタッフ数	約125万人（2019年3月期）
就業スタッフ数	80,017人（2019年3月期）
ネットワーク	173拠点 （2019年4月現在）

 

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